仮想通貨の銘柄一覧｜主要アルトコインの特徴を用途別に解説

仮想通貨（暗号資産）にはビットコイン以外にも数多くの銘柄があり、名前だけでは何に使われるものなのか判断しにくいと感じる方も多いのではないでしょうか。銘柄は数が多いものの、「決済・送金」「スマートコントラクトの基盤」「ステーブルコイン」「ミームコイン」「DeFi・RWA」「AI・DePIN」の6つの用途に分けると全体像をつかみやすくなります。

この記事では、主要な銘柄を用途別に一覧にし、それぞれの概要とティッカーを短く紹介します。各銘柄の仕組みや特徴は個別の解説記事で詳しく扱っているため、気になる銘柄があれば表のリンクから進んでください。なお、時価総額の順位や価格は日々変わるため、この記事では掲載していません。

仮想通貨の銘柄とは？ビットコインとアルトコインの関係

仮想通貨の「銘柄」とは、ビットコインやイーサリアムのように、個別に名前が付いて取引されている一つひとつの通貨やトークンのことです。株式で企業ごとに銘柄があるのと同じように、仮想通貨も銘柄ごとに発行の仕組みや用途が異なります。

銘柄名とティッカーの見方

取引所やニュースでは、銘柄名と一緒に「BTC」「ETH」のような3〜5文字程度のアルファベットが表示されます。これは「ティッカー（ティッカーシンボル）」と呼ばれる略称で、取引画面や価格表示ではティッカーで銘柄を区別するのが一般的です。

同じ名前に見える銘柄でもティッカーが異なる別物の場合があるため、取引や送金の際は銘柄名とティッカーの両方を確認することが大切です。この記事でも「ビットコイン（BTC）」のように日本語名とティッカーを併記しています。

アルトコインはビットコイン以外の仮想通貨の総称

「アルトコイン」は、英語の「Alternative Coin（代替のコイン）」を略した言葉で、ビットコイン以外の仮想通貨をまとめて指します。2009年に運用が始まったビットコインの後に、ビットコインの課題を補う目的や、まったく別の用途を目的として多くのアルトコインが生まれました。

アルトコインという呼び方は「ビットコインかそれ以外か」という区別にすぎず、品質や価値を表す言葉ではありません。イーサリアムのように独自の経済圏を持つ銘柄も、短期間で生まれたミームコインも、同じくアルトコインに含まれます。

「種類」と「銘柄」の違い（この記事の使い方）

仮想通貨は「種類（カテゴリ）」と「銘柄（個別の通貨）」の2つの見方で整理できます。種類は「ステーブルコイン」「ミームコイン」のような分類、銘柄は「テザー（USDT）」「ドージコイン（DOGE）」のような個別の通貨です。

それぞれのカテゴリがどんな特徴を持つのか、分類の考え方から知りたい方は「仮想通貨（暗号資産）の種類一覧とそれぞれの特徴」で解説しています。この記事はカテゴリごとの代表的な銘柄を一覧にし、各銘柄の解説記事へ進むための入口として使えるように構成しています。

通貨として売買されないトークンもある

ブロックチェーン上で発行されるトークンには、売買を目的としないものもあります。たとえば、資格や実績の証明に使われ、他人に譲渡できないトークンについては「ソウルバウンドトークン（SBT）とは何か？」で取り上げています。この記事では、取引所などで売買される銘柄を中心に紹介します。

用途別に見る主要銘柄の早見表

主要な銘柄を用途で分けると、次の6つのカテゴリに整理できます。1つの銘柄が複数の用途を持つこともありますが、ここでは主な用途で分類しています。

以下では、カテゴリごとに各銘柄の概要を紹介します。この記事は各銘柄の概要を紹介するもので、特定の銘柄の購入を推奨するものではありません。仮想通貨は価格が大きく変動することがあり、購入した金額を下回る損失が出る可能性があります。取引は自己の判断と責任において行ってください。

決済・送金に使われる銘柄

決済・送金カテゴリは、仮想通貨の最も基本的な用途である「価値を送る・保存する」ことを目的とした銘柄です。送金の速さや手数料の安さ、発行枚数の上限など、銘柄ごとに重視している点が異なります。

代表的な銘柄であるビットコインは、発行上限が2,100万BTCと決められており、特定の管理者がいない仕組みで運用されています。ビットコインの仕組みや注意点は「ビットコイン（BTC）とは？仕組みや特徴・メリット、注意点をわかりやすく解説」で詳しく解説しています。

スマートコントラクトの基盤になる銘柄

スマートコントラクトとは、あらかじめ決めた条件を満たすと自動で処理を実行するプログラムのことです。このカテゴリの銘柄は、ブロックチェーン上でアプリ（DApps）やトークンを動かす際の手数料（ガス代）や、ネットワークの運営への参加（ステーキング）などに使われます。

代表的な銘柄はイーサリアムで、多くのトークンやNFT、DeFiサービスがイーサリアム上で発行・運営されています。イーサリアムでできることやビットコインとの違いは「イーサリアム（ETH）とは？特徴・できること・ビットコインとの違いをわかりやすく解説」で解説しています。

同じカテゴリの銘柄でも、処理速度・手数料・分散性のどれを重視するかによって設計が異なります。比べる際は、各銘柄の解説記事で仕組みを確認するとよいでしょう。

ステーブルコイン

ステーブルコインは、米ドルや日本円などの法定通貨と価格が連動するよう設計された銘柄です。価格の変動を抑えることを目的としているため、取引所間の資金移動や、DeFiでの取引の基準となる通貨として使われています。

日本では、2023年6月に施行された改正資金決済法により、法定通貨と価値が連動し額面で払い戻しを受けられるタイプのステーブルコインは「電子決済手段」として位置づけられ、ビットコインなどの暗号資産とは別の扱いになっています。一方、法定通貨の裏付けを持たず、別の仕組みで価格の安定を図るタイプなどは、暗号資産として扱われる場合があります。

価格が安定するよう設計されていても、発行体の信用や裏付け資産の管理状況によっては、連動が崩れる可能性がある点に注意が必要です。

ミームコイン

ミームコインは、インターネット上のネタ（ミーム）やコミュニティの盛り上がりから生まれた銘柄です。明確な用途を持たないものが多く、SNSでの話題性によって短期間で価格が大きく動く傾向があります。

ミームコインの代表的な銘柄や、取引する際の注意点は「ミームコインの買い方を解説｜代表的な銘柄一覧、取引する際の注意点も」でまとめています。

ミームコインは発行が容易なため、類似した名前の銘柄や詐欺目的のトークンも多く存在します。取引する場合は、ティッカーと発行元（コントラクトアドレス）を確認することが重要です。

DeFi・RWA関連の銘柄

DeFi（分散型金融）は、銀行や証券会社などの仲介者を介さず、スマートコントラクトで交換・貸し借りなどの金融サービスを提供する仕組みです。RWA（Real World Asset）は、国債や不動産などの現実資産をブロックチェーン上のトークンとして扱う取り組みを指します。このカテゴリの銘柄は、各サービスの運営方針を決める投票（ガバナンス）や、サービスの利用に使われます。

DeFiの仕組みやリスクは「DeFi（ディファイ）とは何か？仮想通貨との関係、リスクや始め方をわかりやすく解説！」で解説しています。

DeFiのサービスは、スマートコントラクトの不具合やハッキングによって資産を失うリスクがあるため、仕組みを理解したうえで利用することが大切です。

AI・DePIN関連の銘柄

AI・DePIN関連の銘柄は、AIの計算に必要なGPU（画像処理装置）や、データの保存場所、通信網などのインフラを、多くの参加者で分担して運営する仕組みに関わります。DePIN（Decentralized Physical Infrastructure Networks）は、分散型の物理インフラネットワークのことで、インフラを提供した参加者にトークンで報酬を支払う設計が一般的です。

AIやDePINは注目を集めやすいテーマである一方、実際のサービスの利用状況が価格に見合っているかを判断しにくい分野でもあります。

銘柄を調べるときに確認したいポイント

ここまで紹介した銘柄は、それぞれ目的や仕組みが異なります。特定の銘柄を推奨するものではありませんが、気になる銘柄を調べる際は、少なくとも次の4つの観点を確認しておくと判断材料が増えます。

用途とプロジェクトの中身

まず、その銘柄が「何のために発行されているのか」を確認します。多くのプロジェクトは、目的や技術的な仕組みをまとめた「ホワイトペーパー」を公開しています。銘柄の解説記事では、ホワイトペーパーや公式情報をもとに特徴を整理しているため、あわせて確認するとよいでしょう。

発行上限と供給の仕組み

発行上限があるか、新規発行のペースがどう決まっているか、運営チームや初期の投資家にどれだけ配分されているかによって、需給のバランスは変わります。こうしたトークンの設計については「トークン・エコノミー（トークノミクス）とは何か？」で解説しています。

ビットコインのように価格が上昇した時期の背景を振り返る際は「ビットコインが上がる理由とは？過去の傾向と将来性について解説」も参考になります。ただし、過去の値動きは将来の価格を示すものではありません。

価格変動や取引所に関するリスク

仮想通貨は、銘柄の規模にかかわらず価格が大きく変動し、購入した金額を下回る損失が出る可能性があります。さらに、取引所の破綻やハッキング、詐欺的なプロジェクト、流動性（売買のしやすさ）の低さなど、価格以外のリスクもあります。主なリスクと対策は「仮想通貨取引の危険性とは？リスクを避ける方法について解説」で整理しています。

国内で取引を始めるときの流れ

日本国内で仮想通貨を売買する場合は、金融庁・財務局に登録された暗号資産交換業者を利用するのが一般的です。取り扱っている銘柄は取引所ごとに異なり、変更されることもあるため、各取引所の公式サイトで最新の情報を確認してください。口座開設から購入までの流れは「仮想通貨（ビットコイン）投資の始め方は？初心者にもわかりやすく解説」で解説しています。

銘柄によって税金の扱いは変わる？

2026年10月時点では、個人が仮想通貨（暗号資産）の取引で得た利益は、ビットコインでもアルトコインでも原則として「雑所得」に区分され、給与などほかの所得と合算する総合課税の対象となります。国税庁のFAQでは、暗号資産を売却したとき、商品の購入に使ったとき、別の暗号資産と交換したときなどに所得が生じるとされており、税金の扱いを分けるのは銘柄よりも「どのような取引をしたか」です（出典：国税庁「暗号資産等に関する税務上の取扱いについて（FAQ）」令和7年12月）。なお、ステーブルコインのうち電子決済手段に当たるものは暗号資産に該当しないため、取扱いが異なる可能性があります。

表は国税庁FAQ（1-1〜1-3、1-7）の記載をもとに整理したものです。たとえば、アルトコインをビットコインに交換した場合も、その時点で損益が発生します。取引する銘柄や取引所が増えるほど、損益の計算は複雑になりやすい点に注意が必要です。

仮想通貨の税金の基本は「仮想通貨（暗号資産）の税金とは？基礎と計算方法、対策も解説」で、計算例は「ビットコインの税金の仕組みと計算方法とは？計算例付きで解説」で解説しています。ステーブルコインやミームコインなど、銘柄ごとの税金の注意点は「銘柄別に見る仮想通貨の税金｜ビットコイン・アルトコイン・ステーブルコインの違い」で整理しています。

また、2025年12月19日に公表された令和8年度与党税制改正大綱では、一定の暗号資産（特定暗号資産）の譲渡等による所得を税率20%の申告分離課税とし、損失を3年間繰り越して控除できるようにする方針が示されました。2026年7月15日には、暗号資産を金融商品取引法の対象とする「金融商品取引法及び資金決済に関する法律の一部を改正する法律」が参議院本会議で可決・成立したと報道されています。施行は2027年度、分離課税の適用は2028年1月1日からの見通しと報道されていますが、2026年10月時点では確定していません。対象となる銘柄の範囲などの詳細は、今後の制度設計で決まります。改正の内容は「【2026年1月最新】仮想通貨の分離課税、令和8年度与党税制改正大綱でどう変わるか｜注目点を解説」で解説しています。

複数の銘柄や取引所で取引している場合は、損益計算ツール「クリプタクト」を使うと、取引履歴をアップロードすると、日本の税制に基づいた損益を自動で計算できます。最終的な税務処理は、税理士または税務署に確認してください。

よくある質問

Q: アルトコインとは、ビットコイン以外の仮想通貨のことですか？

はい、アルトコインは「Alternative Coin」の略で、ビットコイン以外の仮想通貨をまとめて指す言葉です。2009年にビットコインの運用が始まった後に生まれたイーサリアムやXRP、ステーブルコイン、ミームコインも含まれます。

Q: ミームコインにも、決済などの実用的な用途はありますか？

いいえ、多くのミームコインは明確な用途を持たず、コミュニティの話題性によって取引されています。2013年に誕生したドージコイン（DOGE）のように、一部の店舗やサービスで支払いに使える銘柄もありますが、利用できる場面は限られています。

Q: ステーブルコインも、日本の法律では暗号資産に含まれますか？

いいえ、法定通貨と価値が連動し額面で払い戻しを受けられるタイプのステーブルコインは、2023年6月に施行された改正資金決済法により「電子決済手段」として暗号資産とは別に扱われています。法定通貨の裏付けを持たず別の仕組みで価格の安定を図るタイプなどは暗号資産に該当する場合があり、銘柄の仕組みによって扱いが異なるため、取引する銘柄ごとに確認が必要です。

Q: 銘柄によって税率は変わりますか？

いいえ、2026年10月時点では、暗号資産に該当する銘柄であれば、銘柄にかかわらず個人の取引による利益は原則として雑所得に区分され、ほかの所得と合算する総合課税の対象です（国税庁FAQ）。税率は銘柄ではなく、合算した所得の金額によって決まります。電子決済手段に当たるステーブルコインは暗号資産に該当しないため、取扱いが異なる可能性があります。また、令和8年度与党税制改正大綱では分離課税の対象を一定の暗号資産（特定暗号資産）とする方針が示されているため、今後は銘柄によって扱いが変わる可能性があります。

Q: 仮想通貨同士を交換したときも税金がかかりますか？

はい、国税庁FAQでは、暗号資産を別の暗号資産と交換した場合も、交換で受け取った暗号資産の価額（時価）と、渡した暗号資産の譲渡原価との差額が所得になるとされています。日本円に換えていなくても損益が生じる点に注意が必要です。具体的な計算方法は、H2「銘柄によって税金の扱いは変わる？」で紹介している解説記事で確認できます。

Q: 時価総額が大きい銘柄なら、損失のリスクはありませんか？

いいえ、時価総額が大きい銘柄でも価格は大きく変動し、損失が出る可能性があります。2022年11月には海外の大手取引所FTXが破綻し、主要な銘柄を含む市場全体の価格が下落しました。銘柄の規模だけでなく、取引所や保管方法のリスクもあわせて確認することが大切です。

まとめ

仮想通貨の銘柄は数が多いものの、「決済・送金」「スマートコントラクト基盤」「ステーブルコイン」「ミームコイン」「DeFi・RWA」「AI・DePIN」の6つの用途に分けると、それぞれの役割を整理しやすくなります。気になる銘柄が見つかったら、各銘柄の解説記事で仕組みやリスクを確認してから判断しましょう。

どの銘柄を取引する場合も、価格の変動による損失のリスクがあり、利益が出たときは確定申告が必要になる場合があります。取引する銘柄が増えて損益の管理が難しくなったときは、無料のFreeプランから使える損益計算ツール「クリプタクト」を活用してみてください。

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