「XRPに投資してみたいが、話題性や時価総額だけで判断してしまっていいのか」と不安をお持ちの方も多いのではないでしょうか。そんな方におすすめなのが、プロジェクトの公式サイトなどの一次情報から判断材料を集めてみる方法です。
この記事では、投資する上で重要なXRPの特徴や将来性について、XRP Ledgerの公式サイトなどの公式情報を参照しながら解説していきます。
仮想通貨を調べるときに確認したいポイント
仮想通貨に投資する際は、話題性や価格の動きだけでなく、そのプロジェクトがどのような目的で作られ、どのような仕組みで動いているのかを把握しておくことが大切です。
その他の金融商品に投資をしている方はご存じかもしれませんが、金融商品の購入時には必ず目論見書に目を通しその対象についてしっかり把握することが重要です。
特に仮想通貨は裏付け資産が無い場合が多いため、プロジェクトの目的や仕組みそのものが、その仮想通貨の価値を考える上で非常に重要な要素となります。こうした情報は、プロジェクトの公式サイトなどの一次情報で確認するのが確実です。
それでは、具体的にはどのような点に注目すればよいのでしょうか。
代表的なポイントとして次の点が挙げられます。
● 開発目的
● アルゴリズム
● 体制（セキュリティ対策を含む）
● 発行上限
● 目標
これらを把握することによってその通貨の特徴そして将来性について判断するのに役立ちます。
XRPの特徴
XRPは、「XRP Ledger」と呼ばれるオープンソースの分散型台帳（ネットワーク）上で使われるネイティブの暗号資産（仮想通貨）です。そして、XRPを活用した国際送金ソリューションなどを提供しているのが、アメリカのフィンテック企業である「Ripple Labs Inc.（以下、リップル社）」です。その特徴を公式情報をもとに見ていきましょう。
なお、「リップル」はXRPの呼び名として使われることもありますが、本来は企業名です。この記事では、暗号資産を「XRP」、企業を「リップル社」、ネットワーク／台帳を「XRP Ledger」と区別して表記します。
開発目的
XRP Ledger（XRPL）の公式サイトでは、XRP Ledgerの成り立ちと開発目的が次のように説明されています。
1. ビットコインの課題を改善する
XRP Ledgerは、2011年にDavid Schwartz、Jed McCaleb、Arthur Brittoの3人のエンジニアによって開発が始まりました。3人はビットコインに関心を持つ一方で、マイニングに伴うエネルギー消費などの無駄に着目し、ビットコインの限界を改善した、より持続可能な仕組みを目指したとされています（仕組みについては後述の「アルゴリズム」で解説します）。
2. 決済に特化したデジタル資産をつくる
あわせて、決済用途に特化したデジタル資産をつくることも目標とされていました。XRP Ledgerは2012年6月に稼働を開始し、XRPはそのネイティブ通貨として使われています。
リップル社による活用
XRP Ledgerの稼働後、開発者らはChris Larsenとともに2012年9月に会社を設立しました。これが現在のリップル社です。リップル社は、国際送金事業における流動性管理にXRP LedgerとXRPを活用しています。
アルゴリズム
XRP Ledgerでは、「XRP Ledger Consensus Protocol」と呼ばれる独自のコンセンサスアルゴリズムが採用されています。
これは、バリデーター（Validator）と呼ばれる検証ノード群が分散的に取引の承認（合意形成）を行う仕組みとなっており、最終的に80%以上のバリデーターが正当と判断することで取引が成立します。
ビットコインなどのPoW（Proof-of-Work）ではマイニング競合によって承認時間やコストが増大する課題があります。一方、XRP Ledgerでは各ノードが信頼するバリデーターのリスト（UNL: Unique Node List）を参照して合意を形成します。これにより、マイニング競合を発生させずにわずか数秒で取引の承認が完了し、手数料も極めて安価に抑えられます。
出典：XRP Ledger公式サイト「What is the XRP Ledger?」
組織体制やセキュリティー対策
XRP Ledgerのバリデーターは世界中の多様な企業・大学・個人によって分散して運用されています。リップル社も推奨するバリデーターリスト（dUNL）を公表していますが、ネットワーク上の占有率は一部に過ぎず、特定の単一企業が合意形成を独占できない分散型の構造となっています。
XRPの将来性
発行上限
XRPはXRP Ledgerのネイティブ暗号資産であり、発行上限である1000億枚の全てがすでに発行されています。かつては発行量の半分以上をリップル社が保有していたことから、XRPが大量に売却された場合に価格が暴落するリスクが懸念されていました。
そこでリップル社は、2017年当時に保有していたXRPのうち550億枚をロックアップ（使用できない状態にする）し、2018年以降の毎月1日ごとに10億XRPがロックアップ期限を迎えて、市場へ放出することができる仕組みとなりました。なお、毎月放出されたXRPのうち使われなかった分は、再びロックアップされます。
このように一定の制限はあるものの、市場におけるXRPの流通量にリップル社が影響を与えうる体制となっている点は、注目すべき特徴と言えるでしょう。
関連ニュース
XRPやXRP Ledgerを活用した国際送金は、高速かつ低コストなソリューションとして既存の金融機関や企業などが関心をよせており、リップル社が提供する国際送金サービス「Ripple Payments」（旧RippleNet）は、60以上の送金先市場に対応しています。
国内では、SBIホールディングスとリップル社が2016年に合弁会社「SBI Ripple Asia」を設立し、国際送金分野での協業を進めてきました。2025年8月には、SBIグループとリップル社がリップル社の米ドル建てステーブルコイン「RLUSD」を日本で流通させるための基本合意を締結しています。また、XRP Ledgerを活用する国内スタートアップの支援プログラムにみずほ銀行やSMBC日興証券などが参画するなど、XRP Ledger上での金融サービス開発に向けた取り組みも見られます。
国際送金の分野では、従来のSWIFT（国際銀行間金融通信協会）を介した送金網が広く使われており、ブロックチェーンを活用した送金手段がどの程度普及するかは今後の動向を見る必要があります。
また、こうしたリップル社のサービスやXRP Ledgerの普及とXRPの需要増加の関係については、個別の事例に即した調査・研究が必要と思われます。
まとめ
XRPの特徴と将来性について理解を深められましたか？XRPは国内の主要取引所（bitFlyerやCoincheck、GMOコインなど）で取り扱われています。XRPを保有するか検討される際は、まずご自身が口座を持っている取引所がXRPを取り扱っているか確認してみましょう。そして、頻繁に取引を行う場合は手数料などを比較して取引所を選定するといいでしょう。
今後もその他通貨についても解説記事を紹介していきますので、最新記事の更新情報を知りたい方は仮想通貨の損益計算ツール「クリプタクト」のX（旧 Twitter）のアカウントをフォローしてみてください。
