近年、資産運用や投資の一つとしてビットコイン（BTC）への関心が高まっています。
しかし、興味はあるものの「どうやって買えばいいのか分からない」「取引所が多すぎて選び方に迷う」と感じている方も多いのではないでしょうか。
仮想通貨（暗号資産）は仕組みがやや複雑に見えますが、基本的なポイントを押さえれば初心者でも簡単に取引を始めることができます。
この記事ではビットコインの買い方をはじめ、取引所の選び方、さらに取引をするうえで知っておきたい注意点について、わかりやすく解説していきます。
目次 |
ビットコインの買い方・始め方
ビットコインやその他の仮想通貨（暗号資産）の購入は、基本的にオンラインで完結することができます。
ここでは、口座開設から実際の購入までの流れを5つのステップに分けて解説します。
仮想通貨取引所で口座を開設する
ビットコインを購入するためには、まず仮想通貨（暗号資産）取引所で口座を開設する必要があります。
口座開設といっても難しいことはありません。
国内には多数の取引所がありますが、各社の公式サイトやスマホアプリから、アカウントを作成する感覚で口座開設が可能です。
具体的にはメールアドレスの登録やパスワード設定、氏名や住所など必要な情報を登録し、利用規約に同意する手続きになっていることが一般的です。
本人確認書類をアップロードする
国内の仮想通貨取引所では、口座開設時に法令に基づく本人確認が義務付けられています。
そのため、口座開設手順にはマイナンバーカードや運転免許証などの本人確認書類を用いた本人確認が必ず含まれます。
以前は本人確認書類の写真を撮ってアップロードする方式が主流でしたが、近年ではスマホアプリを使ったオンライン本人確認の仕組みを採用している取引所が増えています。
こうしたオンライン本人確認とマイナンバーカードを組み合わせると、最短で数分で本人確認の審査が完了するケースも少なくありません。
日本円を取引口座へ入金する
口座開設と本人確認が完了したら、ビットコイン購入に使用する日本円を取引口座へ入金しましょう。
入金方法には銀行振込やコンビニ入金、取引所と提携しているインターネットバンキングからの即時入金などがあり、取引所によって対応している入金方法が異なります。
また、取引所や入金方法によって入金手数料の有無や反映までに要する時間が異なるため、急ぎの場合は即時反映に対応した手段を選ぶなど、目的にあわせて選択するとよいでしょう。
取引画面でビットコインを選択する
取引所の口座に日本円の入金が反映されたら、さっそくビットコインの購入へと進みましょう。
一般的に、仮想通貨取引所ではビットコインをはじめとする複数の銘柄の取引に対応しています。そのため、取引をする際はまずはじめに取引銘柄を選択する必要があります。
取引所のログイン後、画面やスマホアプリで販売所または取引所を選択のうえ、ビットコイン（BTC）を選択しましょう。
なお、販売所と取引所については後段の「販売所と取引所の違い」で解説します。
参考例：bitFlyerのスマホアプリの場合
購入金額を入力して注文を確定する
取引画面が開いたら、購入したいビットコインの数量または日本円の金額を入力して注文しましょう。
多くの取引所では、注文後に確認画面が表示されるケースが一般的です。注文内容に間違いがないか確認し、注文を確定しましょう。
参考例：bitFlyerスマホアプリ（販売所）の場合
注文内容を確定し、取引が成立すると口座にビットコインの残高が反映されます。
まずは少額の取引からはじめて、取引所の操作に慣れてから金額を増やしていくのがおすすめです。
ビットコインを買うのに必要なもの
ビットコインやその他の仮想通貨（暗号資産）取引はオンライン上で行われるため、事前に基本的な環境や準備物の用意が必要になります。具体的に見ていきましょう。
仮想通貨取引に必要な環境・準備物
ビットコイン取引を始めるためには、まず取引に使用する端末が必要です。
多くの取引所はスマホアプリとパソコンの両方に対応していますので、普段から使い慣れた端末で利用するとスムーズです。
次に、取引所からの連絡を受け取るメールアドレスや、ログイン認証などに用いる電話番号も求められます。
これらはパスワード管理や二段階認証の設定など、セキュリティ上重要な用途で使用されるため、確実に連絡が取れ、第三者に閲覧されにくい連絡先を設定することが大切です。
また、日本円の入出金を行うためには銀行などの金融機関口座が必要になります。
取引所ごとに対応する銀行や入金方法が異なるため、利用予定の取引所の対応状況をあらかじめ確認しておくと、手続きを円滑に進めることができます。
本人確認書類とインターネット環境
仮想通貨取引所では、法令に基づく本人確認（KYC）が義務付けられています。そのため、口座開設時にはマイナンバーカードや運転免許証などの本人確認書類が必要となります。
マイナンバーカードや運転免許証がない場合、住民票や印鑑登録証明書、パスポートなどの組み合わせによって本人確認ができる場合もありますが、対応している本人確認書類の種類は取引所によって異なります。
必要に応じて、取引所の公式サイトなどで確認するとよいでしょう。
なお、ビットコイン取引はインターネットを通じて行われるため、安定した通信環境が欠かせません。セキュリティ面から公衆Wi-Fiの利用は避け、自宅や信頼できる回線で取引するようにしましょう。
どの取引所を選ぶべき？初心者向けの選び方
国内にはそれぞれ特徴の異なる多くの仮想通貨（暗号資産）取引所があります。
取引所選びにあたって押さえておきたい主要なポイントについて見ていきましょう。
セキュリティ対策の強さを確認する
仮想通貨取引所は多くのユーザーから多額の資産を預かるため、セキュリティ対策が非常に重要です。
取引所の安全性は、ガバナンス体制やコンプライアンス体制、顧客資産の分別管理やコールドウォレットの採用状況、財務情報等の開示姿勢などから確認することができます。
また、二段階認証やログイン通知、不正出金防止機能など、利用者向けのセキュリティ機能が充実しているかも重要なポイントです。
万が一、利用者自身からアカウント情報が漏洩してしまった場合でも、資産への不正アクセスを防げる可能性が高まります。
取扱銘柄の多さをチェックする
初心者のうちはビットコインだけを取引することが多いかもしれませんが、将来的には他の仮想通貨への投資も視野に入れている方も多いことでしょう。
そのような場合は、取引所の取扱銘柄の数や種類を確認しておくことも有用です。
取扱銘柄が多い取引所であれば、アルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨の総称）への投資や、さまざまな取引機能を利用する際の選択肢が広がります。
取扱銘柄数は随時増減している場合がありますので、取引所の公式サイトなどから最新の情報を確認するようにしましょう。
取引手数料やスプレッドを比較する
取引所を利用する際には、取引手数料やスプレッド（販売所における売買価格の差）などのコストが発生します。
これらのコストは取引の都度生じるため、取引の頻度や取引額によっては長期的な損益に無視できない影響を与える可能性があります。
一般的に取引手数料は、取引額に一定の料率をかけて算出される仕組みで、各取引所の公式サイトなどで料率が明記されています。
一方、スプレッドは名目上の手数料とは別の形で発生するコストであり、その水準が公式サイトに具体的な数値として示されていないケースもあります。実際の取引価格に差が生じる点を理解したうえで、総合的なコストを比較することが大切です。
アプリの使いやすさで選ぶ
外出先や仕事の休憩中などに取引を行う場合、スマホアプリの使いやすさは重要な選定基準になります。
特に初心者の場合は画面構成や操作性が分かりやすく、直感的に操作できるアプリの方がストレスなく取引を進められます。
一方で取引に慣れてくると、チャートや価格アラート、専門的な注文方法などにも対応したアプリの方が便利に感じるケースも増えることでしょう。
取引所によっては、口座開設をする前でもアプリの画面構成や操作性を確認できる場合もありますので、気になる取引所のアプリを事前に試して比較してみるのも有効です。
運営会社の信頼性と資本力を確認する
取引所選びでは、運営会社の信頼性や資本力も確認しておきたいポイントです。
取引所が設立からどれくらいの歴史があるか、出資企業や資本構成、情報開示の姿勢などを確認しておくことで、万が一のトラブルが発生した際の対応体制を判断する材料の一つになります。
仮想通貨市場は変動が大きく、長期的にみると経営環境が厳しくなる局面も考えられます。
運営基盤がしっかりしている企業であれば、サービス継続性やトラブル時の対応などの面でも安心感が高まることでしょう。
ビットコイン初心者のための国内取引所の例と特徴
それでは、ビットコインやその他の仮想通貨（暗号資産）をはじめて購入する初心者にも使いやすい国内の主要な取引所について見ていきましょう。
Coincheck（コインチェック）
Coincheckは、初心者でも利用しやすい操作性に定評がある国内取引所です。
スマホアプリのユーザー数が国内でもトップクラスで、初めて仮想通貨（暗号資産）を購入する方でも戸惑いにくいデザインになっています。
また、取引所方式でのビットコイン売買において手数料が無料となっている点や、少額（500円）から仮想通貨を購入できる点も魅力です。
取扱銘柄は取引所で26銘柄、販売所で32銘柄と豊富な取り揃えとなっており、将来的に他の銘柄に取引を拡張したい方にも向いている取引所と言えるでしょう。
bitFlyer（ビットフライヤー）
bitFlyerは日本国内で長年の実績を持つ仮想通貨取引所で、ビットコインの取引量が国内で最も高い水準にあることが特長です。
1円からの極めて少額な取引も可能であるため、初めてビットコイン取引を行う方でも手軽に利用できます。
取引銘柄は取引所（bitFlyer Lightning）で5銘柄、販売所で38銘柄となっており、特に販売所の取引銘柄数が豊富となっています。
Vポイントをビットコインに交換できるサービスなど、ユニークな機能が充実している点も特徴と言えるでしょう。
GMOコイン
GMOコインはGMOインターネットグループが運営する国内取引所です。
GMOクリック証券やGMOあおぞらネット銀行など複数の金融機関の運営で培われたノウハウやセキュリティに定評があります。
また、日本円や仮想通貨の入出金手数料が無料（大口出金を除く）となっているほか、取引手数料も低く設定されており、取引によっては手数料を「貰える」場合があるなど利用コストの面でも競争力のある取引所として知られています。
取引銘柄は取引所で18銘柄、販売所で19銘柄となっています。
SBI VCトレード
SBI VCトレードは大手金融グループのSBIグループが運営する国内取引所で、金融機関としての基盤を背景とした安心感が魅力です。
日本円や仮想通貨の入出金手数料が一律で無料となっているほか、取引手数料も極めて低い水準に設定されています。
特にMaker手数料（指値注文が約定した場合に適用される取引手数料）が一律でマイナスに設定されており、銘柄を問わず取引に応じて手数料を「貰える」点が大きな特徴と言えるでしょう。
取引銘柄数は、取引所・販売所ともに36銘柄となっています。
仮想通貨（ビットコイン）の取引方法の基本
ビットコインなどの仮想通貨（暗号資産）を「どこで買うか」「どう注文するか」「どう保管するか」といった、取引前に知っておきたい基本知識について見ていきましょう。
販売所と取引所の違い
仮想通貨の売買には「販売所」と「取引所」という2つの方式があり、仕組みとコスト構造が異なります。
販売所方式
販売所方式はユーザーと取引所運営会社が仮想通貨を直接売買する仕組みです。
あらかじめ提示された価格でそのまま購入・売却ができるシンプルな仕組みですが、価格にはスプレッド（売値と買値の差）が含まれており、実質的な売買コストがやや高くなりやすい傾向にあります。
取引所方式
取引所方式はユーザー同士が注文を出し合って売買する「板取引」の形式で、取引所は仲介者として取引手数料をユーザーから徴収します。
希望価格を指定できるため、販売所より有利な価格で取引できることが多く、慣れてくるとコストを抑えやすくなります。
注文方法と取引数量の考え方
取引所では複数の注文方法を使い分けることができます。
主な注文方法
成行注文
その時点で提示されている（板にある）価格ですぐに注文する方法です。
基本的に即時に約定されます。
指値注文
「1BTC = 〇円で買う」のように価格を指定する注文方法です。
条件に見合う取引相手が現れてから約定されます。
なお、仮想通貨は整数単位でなくとも売買ができます。
例えば、多くの取引所ではビットコインを0.00000001BTCなどの小数点単位で取引できるため、高額なビットコインも少額の資金で取引することが可能です。
ビットコインの保管方法
購入したビットコインは、主に次の方法で保管します。
取引所に預けたまま保管
もっとも手軽な方法で、売買もすぐに行える保管方法です。
ただし、取引所のシステム障害やハッキングのリスクがゼロではないため、大きな金額を長期間置き続けるのは注意が必要です。
ウォレットで自己管理
自分で管理するウォレットで仮想通貨を保管する方法です。
スマホアプリやパソコンにインストールするタイプなどがあり、第三者に依存せずにセキュリティを確保することができます。
ただし、秘密鍵やシークレットリカバリーフレーズを紛失すると仮想通貨を喪失する恐れがあるため注意が必要です。
ビットコイン購入前の注意点
ビットコインやその他の仮想通貨（暗号資産）は誰でも手軽に取引できる一方で、理解しておきたいリスクや注意点もあります。
高い価格変動リスクの理解
一般的に、ビットコインは株式や為替と比べて価格変動が大きい資産と言われています。
これは短期間で大きな利益を得られる可能性がある反面、急落によって資産が大きく減るリスクもあることを意味しています。
特に生活資金や借入金での投資は極めてリスクが高いため、ビットコインを購入する際は余裕資金の範囲で取引することが基本的な考え方です。
また、「必ず上がる」「今買わないと損をする」といった情報には根拠がない場合も多く、冷静な判断が重要になります。
売買に係る手数料等の確認
ビットコインの他の仮想通貨（暗号資産）の取引には、さまざまなコストがかかります。
主なものとして次のような費用があります。
- 取引所の取引手数料
- 販売所のスプレッド
- 日本円の入出金手数料
- ビットコインの送金手数料
取引手数料やスプレッドは、取引の頻度や量が多いほど負担が大きくなるため、多額の取引を行う場合は非常に重要な要素となります。
一方で少額取引を行う場合は、入出金手数料や送金手数料が全体のパフォーマンスに大きな影響を与える場合があります。
自分の取引スタイルに応じて、どのような手数料がかかるのか確認しておくようにしましょう。
海外取引所・詐欺への警戒
海外の仮想通貨取引所の中には国内取引所よりも取扱銘柄数やサービスが豊富なものもあります。
ただし、日本法に基づいた金融庁の登録を受けていない海外取引所を利用した場合、万が一のトラブルの際に日本法に基づく保護を受けられない可能性がある点に注意が必要です。
投資家保護の仕組みが不十分な国で運営されている取引所もありますし、中には最初から詐欺目的で運営されている取引所もあり得ます。
取引所を利用する際は、金融庁に登録された国内事業者かどうかを必ず確認し、見知らぬ相手からの投資話には応じないことが重要です。
税金・送金ルールの把握
ビットコイン取引で利益を得た場合、その所得は原則として所得税等の課税対象となります。利益は売却時だけでなく、次のような取引でも発生する点に注意しましょう。
- ビットコインを他の仮想通貨に交換したとき
- 商品やサービスの支払いに利用したとき
- ステーキングやレンディングで報酬を受け取ったとき
また、取引所からウォレットなどへ仮想通貨を送金する際には、送金先アドレスの入力ミスやネットワーク選択の誤りによって資産を失う事例もあります。
少額でテスト送金を行うなど、慎重な操作を心がけることが大切です。
仮想通貨の税金についてはこちらの記事でも詳しく解説していますので、ぜひ併せてご覧ください。
まとめ
ビットコインやその他の仮想通貨（暗号資産）は誰でも簡単に購入できる一方で、価格変動リスクや取引コストなどを正確に理解していないと、損失が生じてしまう可能性もある資産です。
また、仮想通貨（暗号資産）取引で一定以上の利益を得た場合は確定申告と納税が必要となるため、税務・会計面での準備も欠かすことはできません。
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