仮想通貨のなかでもメジャーな銘柄である「ビットコイン(BTC)」。
その知名度から購入してみたが詳細についてはよくわかっていない、または投資してみたいが話題性だけで飛びついてしてしまっていいのか迷っているという方もいらっしゃるのではないでしょうか。そんな方におすすめなのが、仮想通貨の計画書にあたる「ホワイトペーパー」の情報から判断材料を集めてみる方法です。
この記事では、投資する上での重要なビットコイン(BTC)の特徴、将来性について仮想通貨の計画書にあたる「ホワイトペーパー」を参照しながら解説していきます。
この記事を読むことでビットコイン(BTC)に対する理解が深まるだけではなく投資判断材料としてのホワイトペーパー活用方法もご理解いただけることでしょう。
そもそもホワイトペーパーとは？
仮想通貨のホワイトペーパーとは、プロジェクト運営者などによって発行される仮想通貨の説明資料を指します。一般的に開発目的や技術的な特徴、今後のロードマップなどの詳細情報が記載されています。
その他の金融商品に投資をしている方はご存じかもしれませんが、金融商品の購入時には必ず目論見書に目を通しその対象についてしっかり把握することが重要です。
特に仮想通貨は裏付け資産が無い場合が多いため、ホワイトペーパーに記載されたプロジェクトの内容そのものがその仮想通貨の価値を裏付ける非常に重要な要素となります。
それでは、具体的にはホワイトペーパーのどの部分に注目すればよいのでしょうか。
代表的なポイントとして次の点が挙げられます。
● 開発目的
● アルゴリズム
● 体制（セキュリティ対策を含む）
● 発行上限
● 目標
これらを把握することによってその通貨の特徴そして将来性について判断するのに役立ちます。
ビットコイン(BTC)の特徴
ビットコイン(BTC)はSatoshi Nakamotoと名乗る人物が公開したホワイトペーパー（正確には論文）を元に開発され、2009年に公開された世界で最初の仮想通貨です。ではどんな特徴を持った通貨なのか解説していきます。
開発目的
ビットコイン(BTC)の開発目的は、取引の当事者間でデジタル通貨の直接的なオンライン送金を可能にすることです。
この理由についてビットコイン(BTC)のホワイトペーパー、要約冒頭で以下のように述べられています。
A purely peer-to-peer version of electronic cash would allow online payments to be sent directly from one party to another without going through a financial institution.
引用：Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System ：Satoshi Nakamoto
このようにSatoshi Nakamoto氏は従来型のオンライン送金では金融機関などの第三者機関を通す必要があり、煩雑な手続きや、高い仲介コストが必要になるなどの欠点があったと述べています。
これに対しビットコイン(BTC)は、Peer-to-Peer（中央サーバーが存在せず、ユーザーの端末同士が対等に接続された状態）のネットワーク上に二重支払いを防止する不可逆的なメカニズムを構築することで、中央集権的な管理者が存在しない、安くて信頼のおける送金システムを実現したのです。
アルゴリズム
世界最初の仮想通貨であるビットコイン(BTC)の仕組みは、後に生まれる数多くの仮想通貨の基盤となりました。
それはPeer-to-Peerなネットワーク上に構築される取引履歴データ（ブロックチェーン）の最後に、新しい取引データ（ブロック）を書き加えていくことでビットコイン(BTC)が保有者間を移動していく仕組みとなっています。
しかし、新しいブロックを誰でも勝手に書き加えられる場合、悪意のユーザーによって二重支払いなどの問題が生じる可能性があります。そこで、ビットコイン(BTC)ではプルーフ・オブ・ワーク（Proof of Work）と呼ばれるアルゴリズムが採用されています。
これはブロックを書き加える権利を複雑な暗号問題を解いた人に与えるというもので、いち早く問題を解いた人が作成した新しいブロックを他の大勢の人が検証し、問題がなければ更に次のブロックを加えていくことでブロックチェーンが継続していきます。
組織体制やセキュリティ対策の状況
ビットコイン(BTC)のネットワークでは、通信のタイムラグなどによって複数の分岐したチェーンが発生することがありますが、常に最長のチェーンが正しいものとして評価されます。
そのため、仮に悪意のユーザーが不正な取引（二重支払いなど）を含むブロックを作成しようとしても、他の人にもそのブロックを承認してもらい、最長のチェーンになる必要があります。
悪意のユーザーが他の人の役割も自演することで不正なブロックを承認すること自体は可能ですが、そのチェーンを最長の状態に維持するためには、結局のところネットワーク上の計算能力の過半数を占めることが必要となります。また、ブロックチェーン上の取引履歴は全て自由に閲覧できるため、不正なブロックがあった場合は客観的に検証することが可能です。
つまり、ブロックチェーンを不正に改ざんして利益を得ようとしても、その実現には莫大なコストが必要になるだけでなく、仮に成功したとしてもその事実がすぐに判明してビットコイン(BTC)の価格が暴落することが予想されるため、最終的に利益が期待できない仕組みとなっているのです。
ビットコイン(BTC)の将来性
発行上限
ビットコイン(BTC)では新しいブロックが作成（マイニング）されるたびに、ブロックの作成者（マイニング実施者）へ報酬として新しいコインが発行されています。そのため現在はビットコインの流通量が増え続けていることになりますが、発行上限枚数が2100万枚と定められていることで、有限性が担保されているのです。
また、約4年に1度の周期でマイニング報酬が半減していく「半減期」と呼ばれる仕組みもあり、徐々に新規発行のペースが鈍化しながら2140年頃に発行上限に達し、以降は新規発行は一切行われなくなります。
このようにビットコイン(BTC)は時間をかけて徐々に希少性が上がっていく仕組みとなっています。実際に過去の価格変動を見ると半減期の後に価格が上昇している傾向が見られます。 また、ビットコイン(BTC)は有志の開発者たちによってアップデートが行われており、今後も大型アップデートによって価格が変動する可能性があります。なお、ビットコインの半減期に関する詳しい解説についてはこちらの記事をご覧らください。
関連ニュース
エルサルバドルや中央アフリカ共和国などがビットコイン(BTC)を法定通貨として採用するなど、ビットコイン(BTC)の活用は現在も広がり続けています。
ビットコイン(BTC)の足元の価格状況
さて、足元の価格はどうなっているのでしょう？
弊社が運用する金融情報プラットフォーム「フィンタクト」で開示されているチャートをみてると、記事作成時点の2023年7月5日時点では、1BTC=￥4,460,427.46となっていました。
最新情報はこちらからご確認いただけます。
「フィンタクト」ではそれぞれの通貨ページから関連するニュースやほかのユーザーの実績も確認できます。ご活用ください。
まとめ
いかがでしたでしょうか。ビットコイン(BTC)の特徴と将来性について理解を深められましたか？
ビットコイン(BTC)は国内の主要取引所（bitFlyerやCoincheck、GMOコインなど）で取り扱われています。まずはビットコイン(BTC)を買ってみようと考えている方は取引手数料や最低注文量などを比較して取引所を選定するといいでしょう。
なお、その他仮想通貨の解説記事やWeb3関連のトレンドワード解説など仮想通貨の取引をするうえで知っておきたい情報を知りたい方は仮想通貨の損益計算ツール「クリプタクト」のTwitterのアカウントをフォローしてみてください。
