仮想通貨TRUMP（トランプコイン）とは、アメリカ大統領のドナルド・トランプ氏をモチーフとしたミームコインです。
トランプ氏が関与する関連企業が大々的に発行・販売を行い、公式にトランプブランドと紐づけられていることで、世界中の注目を集めています。
仮想通貨TRUMP（トランプコイン）とはいったいどのようなコインで、これまでの多くのミームコインと何が違うのでしょうか。
この記事では、仮想通貨TRUMP（トランプコイン）の特徴や将来性、買い方などについてわかりやすく解説していきます。
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仮想通貨TRUMP(トランプコイン)とは？
仮想通貨TRUMP（トランプコイン）は、アメリカの大統領ドナルド・トランプ氏をモチーフとして2025年1月に発行されたミームコインです。
トランプ氏の大統領就任が世界的に注目される中、その就任直前に大々的に発行されたことで大きな関心を集めました。
発行直後から価格が急激に変動し、短期間で時価総額が数十億ドル規模に達するなど、投機的な取引が活発になっています。
今後、トランプ氏本人がこのコインをどのように扱うかによって市場が大きな影響を受けることが予想され、単なるミームコイン以上の影響力を持つ可能性がある銘柄として注目されています。
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の特徴
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)とはいったいどのような仮想通貨なのでしょうか。
その特徴について深掘りして見ていきましょう。
トランプ氏への共感を表現するミームコイン
仮想通貨TRUMP（トランプコイン）は、トランプ氏を支持する人々の間で共感を示す手段として位置づけられています。
発行元の公式サイトでは「唯一のトランプ公式ミームコイン（THE ONLY OFFICIAL TRUMP MEME）」と強調されているとともに、「投資機会、投資契約、またはいかなる種類の証券となることも、その対象になることも意図していない」こと、そして「いかなる政治運動や政治事務所、政府機関とも一切関係がない」ことが明示されています。
つまり、仮想通貨TRUMP(トランプコイン)を購入しても、何も経済的・政治的な見返りは用意されていないことが宣言されているのです。
それでも仮想通貨TRUMP（トランプコイン）は発行直後から価格が急騰し、発行から数日で時価総額が一時150億ドル（約2兆3,250億円、以下1ドル=155円換算）に達しました。
Solanaブロックチェーン上で発行されている
仮想通貨TRUMP（トランプコイン）は、Solana（ソラナ）ブロックチェーン上で発行されています。
数あるブロックチェーンの中からSolana（ソラナ）を選んだ理由について公式の発表は行われていません。
しかし、Solana（ソラナ）はEthereum（イーサリアム）など既存のブロックチェーンと比較して高速な取引処理と低い手数料が特徴とされており、近年ではミームコインの取引が活発なプラットフォームとしても知られています。
ミームコインとしての取引のしやすさを重視し、こうした特徴を持つSolana（ソラナ）を選択した可能性が考えられます。
偽物が乱立しているため注意が必要
仮想通貨TRUMP（トランプコイン）の人気に便乗する形で、類似した名称（もしくは全く同じ名称）の偽トークンが多く発行されている点には注意が必要です。
Solana（ソラナ）やEthereum（イーサリアム）などのブロックチェーンでは、誰もが自由に新しいトークンを発行することができ、名称やシンボルも任意のものを設定できます。
そのため、話題性の高いトークンでは偽物が作られることが珍しくありません。
実際に仮想通貨TRUMP（トランプコイン）に似た類似コイン・偽物コインも多く発行されており、その数は700種類以上と報じられています。
CoinMarketCapで「TRUMP」を検索した結果。同じシンボル「TRUMP」で多数のトークンが存在する。
こうした類似・偽トークンは単にジョークとして作られている場合もありますが、悪質なケースでは名前やシンボルを本物と同じにし、投資家を誤認させて資金を詐取しようとするものもあります。
本物と偽物を見分けるには「トークンコントラクトアドレス」が唯一の偽造できない情報となります。
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)に限らず、トークンコントラクトアドレスを確認する際は第三者のWebサイトに掲載された情報ではなく、必ず自分の目で公式サイトから確認するようにしましょう。
公式サイトトップページにあるコントラクトアドレスの掲載場所。
DEX（分散型取引所）などで取引する際は、このコントラクトアドレスを検索することで間違いを防ぐことが可能です。
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の将来性
それでは、仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の将来性について考える上で、重要なポイントをそれぞれ見ていきましょう。
トランプ氏の政治的影響力
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)は、その名のとおりトランプ氏をモチーフとしたミームコインであるため、トランプ氏の動向によって大きな影響を受けるものと考えられます。
アメリカ大統領として絶大な政治的影響力を持つトランプ氏は、発言や政策によって市場の動向を左右する存在です。
特にトランプ氏自身をモチーフとした仮想通貨TRUMP(トランプコイン)が、トランプ氏の動向によって大きな影響を受けるものと考えられます。
また、仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の保有者はアメリカ国内に留まらず国境を越えて存在しているため、保有者の立場によってはトランプ氏の発言や政治的な動きに対する受け取り方が異なる場合があるかもしれません。
そのため、仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の価格形成に複雑な影響を及ぼす可能性があるでしょう。
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の将来を見極めるには、トランプ氏の動向と市場の反応を慎重に見守ることが重要です。
特異な所有構造とボラティリティ
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)は総供給量の約80%を発行元の関連企業が保有しており、市場流通量が限られています。
これはコミュニティが主体となって発行される多くのミームコインとは大きく異なる所有構造となっており、大口保有者（クジラ）の動向によって価格が急騰・急落しやすい状況です。
投資家にとっては短期的な価格変動は利益追求のチャンスとなりますが、長期的な安定性という観点では不安要素とも言えるでしょう。
ミームコインとしての特性
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)はドージコイン（DOGE）や柴犬コイン（SHIB）などと同様に、コミュニティの熱量に依存するミームコインです。
トランプ氏の支持者が積極的に取引を続ければ価値が維持される可能性がありますが、話題性が薄れると価格が急落するリスクもあります。
また実用性はほとんどないため、投機的な要素が強い点も特徴です。
仮想通貨市場全体の動向
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の価値は、仮想通貨市場全体のトレンドにも影響を受ける可能性があります。
ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）が強気相場に入れば、ミームコイン市場にも資金が流入しやすくなるためです。
一方で規制強化や市場の低迷時には、真っ先に売られるリスクが高く、価格の下落につながる可能性がある点には注意が必要でしょう。
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の価格動向
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の現在の価格動向を確認してみましょう。
2025年2月17日現在、1TRUMPあたりの価格は18.42ドル、日本円にして約2,800円となっています。
CoinMarketCapより
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)は2025年1月18日のローンチ直後から注目が高まり、急激な価格上昇を記録しています。
ローンチ直後には1ドルにも満たなかった価格が翌日には75ドル超（約12,000円）にまで急騰し、時価総額は一時150億ドル（約2兆3250億円）に達しました。
しかし、トランプ氏の夫人であるメラニア・トランプ氏によるミームコインである仮想通貨MELANIA(メラニアコイン)が1月19日に発売されると、トランプコインの価格は約40%急落しています。
これは、トランプ氏の関連銘柄である仮想通貨MELANIA(メラニアコイン)によって投資家の関心が分散したためと考えられています。
その後は戻り売りが優勢な展開を続けて価格は下落基調をたどりましたが、2月13日からは反発して16ドル付近（約2,500円）から24ドル付近（約3,700円）への上昇を記録しています。
2月13日にはトランプ氏やその一族が関与するブロックチェーンプラットフォーム「World Liberty Financial（WLFI）」が仮想通貨プロジェクトを支援するファンドの設立を発表したほか、大手仮想通貨取引所「Upbit」が仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の取り扱いを開始するなどのニュースが報じられており、こうした出来事が背景にあると考えられます。
今後もトランプ氏やその周辺プロジェクト等の動向が注目されることでしょう。
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の買い方
記事執筆現在、日本国内の仮想通貨取引所では仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の取り扱いがありません。
そのため、日本国内から仮想通貨TRUMP(トランプコイン)を購入したい場合は、海外取引所かDEX（分散型取引所）を利用する方法が考えられます。
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)はMEXCやBitgetなど、数多くの海外取引所で取り扱われています。
該当の仮想通貨取引所に口座を開設することで、仮想通貨TRUMP(トランプコイン)を購入したり売却することが可能になります。
ただし、これらの海外仮想通貨取引所は日本の金融庁への登録を行っていないため、日本在住者へのサービス提供は無許可で行われている状態となっています。
日本在住者が利用すること自体に違法性はありませんが、金融庁からの要請を受けて日本向けのサービスを停止する事例も相次いでいるため、利用する際は注意が必要でしょう。
DEX（分散型取引所）を利用する方法
既に日本国内の仮想通貨取引所を利用して仮想通貨を保有しているなど、仮想通貨やWeb3（3.0）サービスの利用に慣れている場合は、DEX（分散型取引所）を利用する方法も手軽です。
例えば、Solana（ソラナ）ブロックチェーンに対応したWeb3（3.0）ウォレットとして知られるPhantom Wallet（ファントムウォレット）であれば、ウォレットとDEX（分散型取引所）が統合されています。
Phantom Wallet（ファントムウォレット）にソラナ（SOL）などの仮想通貨を保管しておき、スワップで仮想通貨TRUMP(トランプコイン)を指定することで、簡単に仮想通貨を交換することが可能です。
当サイトでは、Phantom Wallet（ファントムウォレット）の使い方についても画像付きでわかりやすく解説していますので、ぜひ関連記事をご覧ください。
まとめ
この記事では仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の特徴や将来性について解説してきました。
当サイトでは、今後も話題の銘柄や仮想通貨全般に関する解説記事をご紹介していきますので、最新記事の更新情報を知りたい方はぜひ公式X（旧Twitter）のアカウントをフォローしてみてください。
なお、仮想通貨取引を通じて利益を得た場合、その利益は所得として課税対象となります。仮想通貨取引の所得は雑所得に分類され、一定以上の所得があると確定申告が必要になります。
特に仮想通貨TRUMP(トランプコイン)のように値動きが激しい銘柄を売買した場合は、価格動向によっては利益が大きくなり多額の納税義務が生じてしまう可能性もあります。
後から想定外の納税額に気づいて慌てることがないように、仮想通貨の損益計算は専用のツールで正確に管理しておくことが大切です。
仮想通貨専門の損益計算ツール「クリプタクト」であれば、仮想通貨TRUMP(トランプコイン)を含む24,000銘柄以上の仮想通貨の損益計算が自動で行えます。
仮想通貨TRUMP(トランプコイン)の取引ができるMEXCやBitgetを含む国内外130カ所以上の取引所との連携に対応しているため、いちいち取引情報を入力する手間もかかりません。
取引量に応じたプラン設定となっていますので、これらの機能はすべて無料のFreeプランからご利用いただくことができます。ぜひこの機会にお試しください。
